- 9173
- 2026/09/04
- 時価
- 62億円
- PER 予
- 38.68倍
- 2009年以降
- 赤字-233.66倍
(2009-2025年) - PBR
- 1.32倍
- 2009年以降
- 0.78-1.64倍
(2009-2025年) - 配当
- 0.35%
- ROE 予
- 3.42%
- ROA 予
- 0.76%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第2四半期連結累計期間(自 平成29年1月1日 至 平成29年6月30日)2018/08/10 14:13
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(単位:千円) - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- このような状況の下、当社グループは、中期的な事業の活性化策として、当社グループや東京諸島の「強みや魅力」の原点に目を向け、2013年より施策の方向性をスローガンとして掲げ取り組んでまいりました。2018年は「Brand&Toughness 2018 ~未来へはばたけ、東海ブランド!」を掲げて、新しいステージ(来年当社創立130周年、再来年にジェットフォイル・貨客船の新造船就航)に進んでいくために、東京諸島の島や海などの豊かな自然と星空の魅力を一層広め、1人でも多くのお客様にお越しいただき、リピーターとなって長期滞在していただけるよう、未来に向かってチャレンジしていく年度としており、グループ全社で活動を続けております。しかしながら、1月下旬より3月にかけて開催された大島の最大イベント「椿まつり」においては、年初からイベント期間の中盤までにおける全国的な寒波の影響を受けて、団体客・個人客の出足は鈍くなり、観光客数は大幅に減少しました。4月以降においては、営業活動と宣伝活動を拡大し、強化を図りましたが、度重なる天候不順により、観光客数は伸び悩みました。2018/08/10 14:13
この結果、当第2四半期連結累計期間の業績は、旅客部門において旅客数が減少し、売上高は51億5百万円(前年同期51億7千2百万円)、費用面で船舶燃料費の増加もあり、営業損失は4億1千9百万円(前年同期営業損失1億8千4百万円)、経常損失は3億2千1百万円(前年同期経常損失1億2千9百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は1億9千9百万円(前年同期純損失7千万円)となりました。
なお、当社グループの主力である海運関連事業の旅客部門は、乗船客数が第3四半期に集中することから、グループ全体の利益は下半期に偏る傾向にあります。