東陽倉庫（9306）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1億2230万
2010年9月30日: -1億309万
2010年12月31日: 4億5789万
2011年3月31日 -3.03%: 4億4403万
2011年6月30日 -92.41%: 3368万
2011年9月30日 +408.34%: 1億7124万
2011年12月31日 +64.45%: 2億8161万
2012年3月31日 +91.82%: 5億4017万
2012年6月30日 -95.66%: 2345万
2012年9月30日 +194.49%: 6908万
2012年12月31日 +452.05%: 3億8138万
2013年3月31日 +89.52%: 7億2282万
2013年6月30日 -90.65%: 6758万
2013年9月30日 +212.3%: 2億1105万
2013年12月31日 +117.89%: 4億5985万
2014年3月31日 +26.52%: 5億8183万
2014年6月30日 -63.6%: 2億1175万
2014年9月30日 +95.08%: 4億1309万
2014年12月31日 +125.2%: 9億3026万
2015年3月31日 +9.25%: 10億1634万
2015年6月30日 -61.05%: 3億9589万
2015年9月30日 -19.27%: 3億1960万
2015年12月31日 +96.1%: 6億2675万
2016年3月31日 -73.28%: 1億6749万
2016年6月30日 -18.85%: 1億3591万
2016年9月30日 +297.79%: 5億4066万
2016年12月31日 +102.28%: 10億9367万
2017年3月31日 +13.35%: 12億3966万
2017年6月30日 -71.2%: 3億5697万
2017年9月30日 +80%: 6億4255万
2017年12月31日 +70.86%: 10億9789万
2018年3月31日 -2.58%: 10億6958万
2018年6月30日 -69.47%: 3億2651万
2018年9月30日 +90.8%: 6億2299万
2018年12月31日 -14.27%: 5億3412万
2019年3月31日 +47.41%: 7億8735万
2019年6月30日 -71.99%: 2億2050万
2019年9月30日 +121.74%: 4億8893万
2019年12月31日 +100.85%: 9億8201万
2020年3月31日 -7.71%: 9億631万
2020年6月30日 -54.05%: 4億1642万
2020年9月30日 +78.14%: 7億4182万
2020年12月31日 +51.29%: 11億2227万
2021年3月31日 +44.02%: 16億1633万
2021年6月30日 -80.14%: 3億2098万
2021年9月30日 +136.13%: 7億5794万
2021年12月31日 +41.68%: 10億7387万
2022年3月31日 +25.46%: 13億4729万
2022年6月30日 -72.46%: 3億7100万
2022年9月30日 +70.08%: 6億3100万
2022年12月31日 +93.33%: 12億1995万
2023年3月31日 +31.13%: 15億9968万
2023年6月30日 -60.13%: 6億3776万
2023年9月30日 +81.76%: 11億5921万
2023年12月31日 +30.3%: 15億1047万
2024年3月31日 +54.78%: 23億3787万
2024年6月30日 -72.87%: 6億3421万
2024年9月30日 -3.64%: 6億1110万
2024年12月31日 +138.37%: 14億5670万
2025年3月31日 +27.82%: 18億6197万
2025年6月30日 -72.3%: 5億1584万
2025年9月30日 +139.15%: 12億3361万
2025年12月31日 +54.89%: 19億1079万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）

※8.その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 14:00

#2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(1)営業収益
本邦の外部顧客への営業収益が連結損益及び包括利益計算書の営業収益の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2)有形固定資産

2025/06/25 14:00

#3 会計方針に関する事項（連結）

数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額を、発生の翌連結会計年度から費用処理しております。
未認識過去勤務費用及び未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準

2025/06/25 14:00

#4 売上高、地域ごとの情報（連結）

業収益
本邦の外部顧客への営業収益が連結損益及び包括利益計算書の営業収益の90%を超えるため、記載を省略しております。

2025/06/25 14:00

#5 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
(連結損益及び包括利益計算書)
前連結会計年度において独立掲記しておりました「営業外収益」の「助成金収入」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業外収益」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。

2025/06/25 14:00

#6 連結損益及び包括利益計算書（連結）

②【連結損益及び包括利益計算書】

		(単位:千円)
親会社株主に帰属する当期純利益	1,369,849	1,495,378
その他の包括利益
その他有価証券評価差額金	744,657	266,267
その他の包括利益合計	※8 968,026	※8 366,594
包括利益	2,337,875	1,861,973
(内訳)
親会社株主に係る包括利益	2,337,875	1,861,973

2025/06/25 14:00