東陽倉庫(9306)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3億7521万
- 2009年3月31日 +5.22%
- 3億9479万
- 2010年3月31日 -16.09%
- 3億3126万
- 2011年3月31日 -14.14%
- 2億8441万
- 2012年3月31日 -3.9%
- 2億7332万
- 2013年3月31日 +20.75%
- 3億3005万
- 2014年3月31日 -14.96%
- 2億8068万
- 2015年3月31日 -17.7%
- 2億3100万
- 2016年3月31日 -0.07%
- 2億3083万
- 2017年3月31日 -7.56%
- 2億1337万
- 2018年3月31日 +7.59%
- 2億2956万
- 2019年3月31日 +19.33%
- 2億7392万
- 2020年3月31日 -1.3%
- 2億7037万
- 2021年3月31日 +22.97%
- 3億3249万
- 2022年3月31日 -8.13%
- 3億545万
- 2023年3月31日 -7.14%
- 2億8363万
- 2024年3月31日 +16.72%
- 3億3105万
- 2025年3月31日 -11.49%
- 2億9302万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(ア)有形固定資産(リース資産を除く)
主な賃貸事業用資産、金城ふ頭倉庫資産、大府東海物流センター資産、尾張西営業所資産の一部、車両運搬具の一部及び1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物は定額法を、その他の資産は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 :2~53年
機械装置及び運搬具 :2~17年
(イ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)によっております。
(ウ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/25 14:00 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2025/06/25 14:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 土地 -千円 141,252千円 建物及び構築物 -千円 22,175千円 機械装置及び運搬具 18,519千円 16,250千円 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/06/25 14:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 工具、器具及び備品 25千円 1,979千円 建物及び構築物 17,988千円 747千円 機械装置及び運搬具 447千円 1千円 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (ア)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/25 14:00
主な賃貸事業用資産、金城ふ頭倉庫資産、大府東海物流センター資産、尾張西営業所資産の一部、車両運搬具の一部及び1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物は定額法を、その他の資産は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/25 14:00
主な賃貸事業用資産、金城ふ頭倉庫資産及び1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物は定額法を、その他の資産は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。