ケイヒン（9312）の建物及び構築物の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 403億4400万
2010年3月31日 +1.98%: 411億4300万
2010年12月31日 +1.06%: 415億8100万
2011年3月31日 +0.38%: 417億3800万
2011年6月30日 +0.43%: 419億1800万
2011年9月30日 +0.43%: 420億9900万
2011年12月31日 +0.43%: 422億7800万
2012年3月31日 +0.5%: 424億8800万
2012年6月30日 +0.43%: 426億7100万
2012年9月30日 +0.37%: 428億2700万
2012年12月31日 +0.29%: 429億5200万
2013年3月31日 +0.59%: 432億400万
2013年6月30日 +0.31%: 433億3900万
2013年9月30日 +2.09%: 442億4500万
2013年12月31日 +0.47%: 444億5500万
2014年3月31日 +0.08%: 444億9000万
2014年6月30日 +0.15%: 445億5500万
2014年9月30日 +0.47%: 447億6300万
2014年12月31日 +0.47%: 449億7500万
2015年3月31日 +0.45%: 451億7700万
2015年6月30日 +0.75%: 455億1800万
2015年9月30日 +0.24%: 456億2600万
2015年12月31日 +0.32%: 457億7200万
2016年3月31日 +0.12%: 458億2500万
2016年6月30日 +0.13%: 458億8400万
2016年9月30日 +0.15%: 459億5400万
2016年12月31日 +0.18%: 460億3500万
2017年3月31日 +1.04%: 465億1600万
2017年6月30日 +0.03%: 465億2900万
2017年9月30日 -1.6%: 457億8500万
2017年12月31日 +0.34%: 459億3900万
2018年3月31日 +0.22%: 460億4000万
2018年6月30日 +0.07%: 460億7300万
2018年9月30日 +0.24%: 461億8200万
2018年12月31日 +0.22%: 462億8500万
2019年3月31日 +1.48%: 469億6800万
2019年6月30日 +0.09%: 470億900万
2019年9月30日 +0.27%: 471億3800万
2019年12月31日 +0.2%: 472億3200万
2020年3月31日 +0.28%: 473億6600万
2020年6月30日 +0.05%: 473億8800万
2020年9月30日 +0.44%: 475億9600万
2020年12月31日 +0.13%: 476億6000万
2021年3月31日 +0.01%: 476億6700万
2021年6月30日 +0.09%: 477億1000万
2021年9月30日 +0.17%: 477億9200万
2021年12月31日 +0.13%: 478億5300万
2022年3月31日 +0.25%: 479億7400万
2022年6月30日 +0.15%: 480億4600万
2022年9月30日 +0.32%: 481億9900万
2022年12月31日 +0.55%: 484億6300万
2023年3月31日 +0.41%: 486億6400万
2023年6月30日 +0.13%: 487億2800万
2023年9月30日 +0.26%: 488億5700万
2023年12月31日 +0.55%: 491億2400万
2024年3月31日 +0.33%: 492億8700万
2024年6月30日 +0.18%: 493億7400万
2024年9月30日 +10.57%: 545億9100万
2024年12月31日 +0.14%: 546億6600万
2025年3月31日 -0.01%: 546億6300万
2025年6月30日 +0.15%: 547億4500万
2025年9月30日 +0.46%: 549億9700万
2025年12月31日 +0.18%: 550億9800万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
a 建物及び構築物および工具・器具及び備品のうちコンピュータ機器
定額法
b 上記以外の有形固定資産
主に定率法
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
a ソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
b 上記以外の無形固定資産
定額法
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2025/06/27 13:13

#2 固定資産処分損の注記（連結）

※4 固定資産処分損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	23	百万円	41	百万円
ソフトウェア	-		1

2025/06/27 13:13

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ有形固定資産(リース資産を除く)
a 建物及び構築物および工具・器具及び備品のうちコンピュータ機器
定額法

2025/06/27 13:13

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
イ建物及び構築物並びに工具、器具及び備品のうちコンピュータ機器
定額法

2025/06/27 13:13