丸八倉庫(9313)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年11月30日
- 49億4271万
- 2009年11月30日 +2.59%
- 50億7083万
- 2010年2月28日 -75.92%
- 12億2118万
- 2010年5月31日 +104.72%
- 25億3万
- 2010年8月31日 +52%
- 38億16万
- 2010年11月30日 +31.76%
- 50億699万
- 2011年2月28日 -76.27%
- 11億8804万
- 2011年5月31日 +96.01%
- 23億2869万
- 2011年8月31日 +50.98%
- 35億1584万
- 2011年11月30日 +33.99%
- 47億1081万
- 2012年2月29日 -74.61%
- 11億9615万
- 2012年5月31日 +101.02%
- 24億449万
- 2012年8月31日 +52.78%
- 36億7350万
- 2012年11月30日 +33.89%
- 49億1832万
- 2013年2月28日 -75.3%
- 12億1491万
- 2013年5月31日 +99.96%
- 24億2934万
- 2013年8月31日 +50.14%
- 36億4746万
- 2013年11月30日 +33.8%
- 48億8034万
- 2014年2月28日 -74.39%
- 12億4967万
- 2014年5月31日 +98.33%
- 24億7846万
- 2014年8月31日 +49.73%
- 37億1104万
- 2014年11月30日 +32.93%
- 49億3314万
- 2015年2月28日 -75.73%
- 11億9744万
- 2015年5月31日 +97.29%
- 23億6245万
- 2015年8月31日 +50.98%
- 35億6685万
- 2015年11月30日 +33.3%
- 47億5476万
- 2016年2月29日 -74.48%
- 12億1321万
- 2016年5月31日 +101.89%
- 24億4931万
- 2016年8月31日 +50.46%
- 36億8519万
- 2016年11月30日 +33.17%
- 49億747万
- 2017年2月28日 -76.08%
- 11億7387万
- 2017年5月31日 +98.94%
- 23億3528万
- 2017年8月31日 +50.33%
- 35億1074万
- 2017年11月30日 +33.17%
- 46億7529万
- 2018年2月28日 -75.01%
- 11億6831万
- 2018年5月31日 +105.17%
- 23億9703万
- 2018年8月31日 +54.14%
- 36億9487万
- 2018年11月30日 +35.19%
- 49億9522万
- 2019年2月28日 -74.34%
- 12億8187万
- 2019年5月31日 +98.2%
- 25億4062万
- 2019年8月31日 +49.48%
- 37億9760万
- 2019年11月30日 +32.65%
- 50億3768万
- 2020年2月29日 -75.55%
- 12億3179万
- 2020年5月31日 +98.31%
- 24億4276万
- 2020年8月31日 +50.94%
- 36億8716万
- 2020年11月30日 +33.4%
- 49億1874万
- 2021年2月28日 -75.22%
- 12億1894万
- 2021年5月31日 +98.47%
- 24億1917万
- 2021年8月31日 +50.08%
- 36億3071万
- 2021年11月30日 +32.85%
- 48億2334万
- 2022年2月28日 -75.54%
- 11億7978万
- 2022年5月31日 +101.59%
- 23億7835万
- 2022年8月31日 +49.71%
- 35億6056万
- 2022年11月30日 +33.8%
- 47億6386万
- 2023年2月28日 -74.28%
- 12億2517万
- 2023年5月31日 +103.63%
- 24億9483万
- 2023年8月31日 +49.68%
- 37億3427万
- 2023年11月30日 +33.15%
- 49億7203万
- 2024年2月29日 -75.34%
- 12億2592万
- 2024年5月31日 +102.33%
- 24億8037万
- 2024年8月31日 +50.03%
- 37億2142万
- 2024年11月30日 +34.13%
- 49億9142万
- 2025年2月28日 -75.72%
- 12億1172万
- 2025年5月31日 +102.54%
- 24億5426万
- 2025年8月31日 +50.48%
- 36億9310万
- 2025年11月30日 +33.52%
- 49億3102万
- 2026年2月28日 -74.67%
- 12億4890万
個別
- 2008年11月30日
- 38億6937万
- 2009年11月30日 +3.49%
- 40億431万
- 2010年11月30日 -0.92%
- 39億6750万
- 2011年11月30日 -4.88%
- 37億7369万
- 2012年11月30日 +6.39%
- 40億1481万
- 2013年11月30日 -0.5%
- 39億9459万
- 2014年5月31日 -48.98%
- 20億3800万
- 2014年11月30日 +99.43%
- 40億6439万
- 2015年11月30日 -3.06%
- 39億3992万
- 2016年11月30日 +3.48%
- 40億7721万
- 2017年11月30日 -4.92%
- 38億7654万
- 2018年11月30日 +8.18%
- 41億9371万
- 2019年11月30日 +1.76%
- 42億6734万
- 2020年11月30日 -2.81%
- 41億4726万
- 2021年11月30日 -1.43%
- 40億8782万
- 2022年11月30日 -0.29%
- 40億7583万
- 2023年11月30日 +4.14%
- 42億4467万
- 2024年11月30日 -0.47%
- 42億2484万
- 2025年11月30日 -0.09%
- 42億2109万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/02/25 10:45
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (千円) 2,454,261 4,931,022 税金等調整前中間(当期)純利益 (千円) 240,511 488,091 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)不動産事業・・・不動産の造成、売買、仲介及び管理、コンサルテーション業務、マンション、オフィスビル等の賃貸業務2026/02/25 10:45
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表の作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2026/02/25 10:45
連結損益計算書の売上高の10%以上を占める顧客がないため、該当事項はありません。 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表の作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースであります。2026/02/25 10:45 - #5 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1) 売上高2026/02/25 10:45
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (5) 資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について2026/02/25 10:45
当社は、資本コストや資本収益性の重要性を認識しており、新中期経営計画(2022-2026)において企業価値の向上により主要指標の改善を目指していく方針としております。具体的な主要財務目標として売上高、営業利益、経常利益、EBITDA(償却前営業利益)、自己資本比率、ROEといった項目を設定しております。各主要指標はこれまで改善傾向にて推移してはいるものの、当社のPBR、ROE等の現状水準については引き続きさらなる向上を図っていく必要があるものと認識しております。
資本市場から求められている資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた施策としまして、引き続き新中期経営計画(2022―2026)にて掲げた各施策を着実に遂行することとし、物流事業セグメント、不動産事業セグメントの収益拡大により企業価値向上を目指してまいります。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況の下、当社グループは、新中期経営計画(2022-2026)の施策を着実に遂行しながら事業環境の大幅な変化に的確に対応しながら、物流事業セグメントならびに不動産事業セグメントにおける収益基盤の増強を図りつつ、企業価値の向上に努めてまいります。2026/02/25 10:45
次期の業務環境として、物流事業では各種料金の適正化の効果が浸透してくるほか、不動産事業では新規賃貸マンションによる収入増加が通期寄与してくることが見込まれます。また、不動産取得コストは次期には発生しないことや修繕コストも減少が見込まれており、売上、利益ともに安定的に増加させていく計画としております。これらの結果、次期業績予想につきまして、売上高は前期比168百万円増の5,100百万円、営業利益は同152百万円増の650百万円、経常利益は同169百万円増の650百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は440百万円としております。なお、新中期経営計画の主要指標であるEBITDA(償却前利益)は前期比156百万円増の1,228百万円としております。
③ 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等 - #8 重要な契約等(連結)
- ② 各年度決算の連結損益計算書において経常損益につき、2期連続して損失を計上しないこと。2026/02/25 10:45
③ 各年度決算の連結損益計算書において物流事業セグメントにおける売上高を一定水準以上に維持すること。 - #9 関係会社との取引に関する注記
- ※4 各科目に含まれている関係会社に対するものは、次のとおりであります。2026/02/25 10:45
前事業年度(自 2023年12月1日至 2024年11月30日) 当事業年度(自 2024年12月1日至 2025年11月30日) 売上高 28,602千円 28,602千円 売上原価 401,614千円 405,828千円 - #10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/02/25 10:45
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。