固定資産
連結
- 2019年11月30日
- 141億9601万
- 2020年11月30日 +6.93%
- 151億8043万
個別
- 2019年11月30日
- 132億391万
- 2020年11月30日 +7.06%
- 141億3577万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2021/02/25 13:02
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
次の償却方法を採用しております。
建物 定額法
但し、1998年3月31日以前に取得した建物については、定率法を採用しております。
建物附属設備 定額法
構築物 定額法
但し、2016年3月31日以前に取得した建物附属設備、構築物については、若洲営業所を除いて定率法を採用しております。
機械及び装置 定額法
その他 定率法
主な資産の耐用年数は次のとおりです。
建物 7年~59年
機械及び装置 12年~17年
その他 3年~20年
また、2007年3月31日以前に取得した資産については、取得価額の5%に到達した翌事業年度より、取得価額の5%相当額と備忘価額との差額を5年間にわたり均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用見込可能期間の5年に基づく定額法を採用しております。2021/02/25 13:02 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3 有形固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2021/02/25 13:02
- #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 有形固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2021/02/25 13:02
- #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 有形固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2021/02/25 13:02
- #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2021/02/25 13:02 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2021/02/25 13:02
- #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2021/02/25 13:02
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2019年11月30日) 当事業年度(2020年11月30日) 特別償却準備金 △2,961千円 △1,974千円 固定資産圧縮積立金 △471,096千円 △453,421千円 その他有価証券評価差額金 △103,890千円 △77,364千円
- #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 産、負債及び純資産の状況2021/02/25 13:02
当連結会計年度末における総資産は、新規設備投資に伴う固定資産の増加により前期末比991百万円増加の16,997百万円となりました。負債は、長期借入金の増加により前期末比672百万円増加の7,106百万円となり、純資産は前期末比319百万円増加の9,891百万円となりました。
この結果、当連結会計年度末における自己資本比率は58.0%となりました。 - #10 追加情報、連結財務諸表(連結)
- (新型コロナウイルス感染症の影響に関する会計上の見積り)2021/02/25 13:02
当社グループは、固定資産の減損損失の認識の判定等において、新型コロナウイルス感染症の影響をふまえたうえで、連結財務諸表作成時点における入手可能な情報に基づいて検討を行っております。ただし、新型コロナウイルス感染症の影響については不確定な要素が多く、今後の連結財政状態や経営成績に影響が及ぶ可能性があります。 - #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 形固定資産2021/02/25 13:02
次の償却方法を採用しております。 - #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 移動平均法に基づく原価法2021/02/25 13:02
2 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産