建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、中間連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(平成26年3月31日)

	取得価額	減価償却累計額	期末残高
建物及び構築物	2,087,511千円	1,524,228千円	563,282千円

当中間連結会計期間(平成26年9月30日)

	取得価額	減価償却累計額	中間期末残高
建物及び構築物	2,087,511千円	1,562,435千円	525,075千円

(2)未経過リース料中間期末(期末)残高相当額

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#2 固定資産の減価償却の方法

主として定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～65年
機械及び装置 6～12年

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前中間連結会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日)	当中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日)
建物及び構築物	35,322千円	681千円
機械装置及び運搬具	9,401	5

2014/12/25 9:29

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)		当中間連結会計期間(平成26年9月30日)
建物及び構築物	9,660,605千円	( 972,557千円)	9,400,320千円	( 938,037千円)
機械装置及び運搬具	24,666	( 24,666 )	22,814	( 22,814 )

担保付債務

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～65年
機械装置及び運搬具 2～17年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/12/25 9:29