固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 216億670万
- 2015年3月31日 -2.41%
- 210億8660万
個別
- 2014年3月31日
- 209億7792万
- 2015年3月31日 -2.09%
- 205億3940万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3 減価償却費の調整額31,104千円は全社資産に係る減価償却費であります。2015/06/25 11:08
4 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額11,527千円は全社資産の増加額であります。
5 セグメント利益は連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント資産の調整額4,230,518千円にはセグメント間の債権の消去△829千円及び全社資産4,231,347千円が含まれております。
3 減価償却費の調整額30,676千円は全社資産に係る減価償却費であります。
4 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額53,602千円は全社資産の増加額であります。
5 セグメント利益は連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2015/06/25 11:08 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1)リース資産の内容2015/06/25 11:08
有形固定資産
主として、車両(機械装置及び運搬具)であります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~65年
構築物 2~50年
機械及び装置 6~17年
車両運搬具 2~7年
工具、器具及び備品 2~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)長期前払費用
期間に対応する定額法2015/06/25 11:08 - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2015/06/25 11:08前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械装置及び運搬具 130千円 162千円 土地 - 5,804 合計 130 5,967 - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2015/06/25 11:08前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物 -千円 2,934千円 機械装置及び運搬具 11,220 12,299 合計 11,220 15,234 - #7 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2015/06/25 11:08前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物 38,542千円 681千円 機械装置及び運搬具 9,406 5 工具、器具及び備品 558 201 合計 48,507 889 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/25 11:08
- #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~65年
機械装置及び運搬具 2~17年
工具、器具及び備品 2~20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(ニ)長期前払費用
期間に対応する定額法2015/06/25 11:08