- 9319
- 2026/10/02
- 時価
- 324億円
- PER 予
- 14.4倍
- 2010年以降
- 10.08-30.34倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.6倍
- 2010年以降
- 0.3-0.77倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.47%
- ROE 予
- 4.15%
- ROA 予
- 3.14%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
中央倉庫(9319)の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2785万
- 2009年3月31日 -8%
- 2562万
- 2010年3月31日 +47.22%
- 3772万
- 2011年3月31日 +5.03%
- 3962万
- 2012年3月31日 +7.73%
- 4268万
- 2013年3月31日 -14.02%
- 3670万
- 2014年3月31日 -13.01%
- 3192万
- 2015年3月31日 -8.45%
- 2922万
- 2016年3月31日 -8.21%
- 2682万
- 2017年3月31日 -1.58%
- 2640万
- 2018年3月31日 +20.88%
- 3191万
- 2019年3月31日 +37.05%
- 4374万
- 2020年3月31日 -3.52%
- 4220万
- 2021年3月31日 +112.86%
- 8983万
- 2022年3月31日 +1.85%
- 9150万
- 2023年3月31日 +46%
- 1億3359万
- 2024年3月31日 -9.34%
- 1億2111万
- 2025年3月31日 -8.36%
- 1億1099万
- 2026年3月31日 +23.84%
- 1億3745万
個別
- 2008年3月31日
- 2702万
- 2009年3月31日 -8.24%
- 2479万
- 2010年3月31日 +48.8%
- 3689万
- 2011年3月31日 +5.14%
- 3879万
- 2012年3月31日 +7.9%
- 4185万
- 2013年3月31日 -14.3%
- 3587万
- 2014年3月31日 -13.31%
- 3109万
- 2015年3月31日 -8.68%
- 2839万
- 2016年3月31日 -8.45%
- 2599万
- 2017年3月31日 -1.63%
- 2557万
- 2018年3月31日 +21.56%
- 3108万
- 2019年3月31日 +35.64%
- 4216万
- 2020年3月31日 -3.29%
- 4077万
- 2021年3月31日 +117.18%
- 8856万
- 2022年3月31日 +2.05%
- 9038万
- 2023年3月31日 -11.1%
- 8035万
- 2024年3月31日 -15.17%
- 6816万
- 2025年3月31日 -4.46%
- 6512万
- 2026年3月31日 +49.66%
- 9746万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額14,671,371千円は、各報告セグメントに配分されていない全社資産であります。全社資産の主なものは、親会社の余資運用資金(定期預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び本社管理部門に係る資産等であります。2026/06/19 12:00
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額2,230千円は、本社管理部門に係る資産の設備投資額であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△1,120,590千円には、セグメント間取引消去19千円、各報告セグメントに配分されていない全社費用△1,120,610千円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額17,685,143千円は、各報告セグメントに配分されていない全社資産であります。全社資産の主なものは、親会社の余資運用資金(定期預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び本社管理部門に係る資産等であります。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額3,272千円は、本社管理部門に係る資産の設備投資額であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/06/19 12:00 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- (ロ)無形固定資産(リース資産を除く)2026/06/19 12:00
定額法によっております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 無形固定資産(リース資産を除く)2026/06/19 12:00
定額法によっております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。