荷役用具費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億2568万
- 2009年3月31日 -0.38%
- 1億2520万
- 2010年3月31日 +31.89%
- 1億6513万
- 2011年3月31日 -47.85%
- 8612万
- 2012年3月31日 +106.45%
- 1億7780万
- 2013年3月31日 -39.83%
- 1億699万
- 2014年3月31日 -7.54%
- 9892万
- 2015年3月31日 +27.24%
- 1億2587万
- 2016年3月31日 +7.41%
- 1億3520万
- 2017年3月31日 +53.13%
- 2億703万
- 2018年3月31日 -23.43%
- 1億5852万
- 2019年3月31日 +76.01%
- 2億7902万
- 2020年3月31日 -18.26%
- 2億2807万
- 2021年3月31日 +12.9%
- 2億5749万
- 2022年3月31日 -7.27%
- 2億3876万
- 2023年3月31日 +41.92%
- 3億3886万
- 2024年3月31日 -43.41%
- 1億9176万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 流通加工業務については選別作業等の取扱いが減少したことにより前期を下回りましたが、手続業務については前期と同程度で推移いたしました。2024/06/25 15:39
その結果、国内物流事業の営業収益は前期比2.4%増加の20,386百万円となり、セグメント利益は修繕費や電力費、荷役用具費等の減少もあり前期比50.8%増加の1,655百万円となりました。
国際物流事業