日新(9066)の社債の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 9億
- 2010年3月31日 +77.78%
- 16億
- 2010年12月31日 +56.25%
- 25億
- 2011年3月31日 -4%
- 24億
- 2011年6月30日 ±0%
- 24億
- 2011年9月30日 -4.17%
- 23億
- 2011年12月31日 ±0%
- 23億
- 2012年3月31日 -21.74%
- 18億
- 2012年6月30日 ±0%
- 18億
- 2012年9月30日 -33.33%
- 12億
- 2012年12月31日 ±0%
- 12億
- 2013年3月31日 -8.33%
- 11億
- 2013年6月30日 ±0%
- 11億
- 2013年9月30日 -4.55%
- 10億5000万
- 2013年12月31日 ±0%
- 10億5000万
- 2014年3月31日 -4.76%
- 10億
- 2014年6月30日 ±0%
- 10億
- 2015年3月31日 ±0%
- 10億
- 2015年6月30日 ±0%
- 10億
- 2015年9月30日 +100%
- 20億
- 2015年12月31日 ±0%
- 20億
- 2016年3月31日 ±0%
- 20億
- 2016年6月30日 ±0%
- 20億
- 2016年9月30日 ±0%
- 20億
- 2016年12月31日 ±0%
- 20億
- 2017年3月31日 ±0%
- 20億
- 2017年6月30日 ±0%
- 20億
- 2017年9月30日 ±0%
- 20億
- 2017年12月31日 ±0%
- 20億
- 2018年3月31日 ±0%
- 20億
- 2018年6月30日 ±0%
- 20億
- 2018年9月30日 ±0%
- 20億
- 2018年12月31日 ±0%
- 20億
- 2019年3月31日 ±0%
- 20億
- 2019年6月30日 ±0%
- 20億
- 2019年9月30日 ±0%
- 20億
- 2019年12月31日 ±0%
- 20億
- 2020年3月31日 ±0%
- 20億
- 2020年6月30日 ±0%
- 20億
- 2020年9月30日 ±0%
- 20億
- 2020年12月31日 ±0%
- 20億
- 2021年3月31日 -50%
- 10億
- 2021年6月30日 ±0%
- 10億
- 2023年3月31日 ±0%
- 10億
- 2023年6月30日 ±0%
- 10億
- 2023年9月30日 ±0%
- 10億
- 2023年12月31日 ±0%
- 10億
- 2024年3月31日 ±0%
- 10億
- 2024年6月30日 ±0%
- 10億
- 2024年9月30日 +1000%
- 110億
- 2024年12月31日 ±0%
- 110億
- 2025年3月31日 ±0%
- 110億
- 2025年9月30日 ±0%
- 110億
個別
- 2009年3月31日
- 9億
- 2010年3月31日 +77.78%
- 16億
- 2011年3月31日 +50%
- 24億
- 2012年3月31日 -25%
- 18億
- 2013年3月31日 -38.89%
- 11億
- 2014年3月31日 -9.09%
- 10億
- 2015年3月31日 ±0%
- 10億
- 2016年3月31日 +100%
- 20億
- 2017年3月31日 ±0%
- 20億
- 2018年3月31日 ±0%
- 20億
- 2019年3月31日 ±0%
- 20億
- 2020年3月31日 ±0%
- 20億
- 2021年3月31日 -50%
- 10億
- 2023年3月31日 ±0%
- 10億
- 2024年3月31日 ±0%
- 10億
- 2025年3月31日 +1000%
- 110億
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 繰延資産の処理方法2025/06/24 9:39
社債発行費については、支出時に全額費用処理しております。 - #2 監査報酬(連結)
- (当連結会計年度)2025/06/24 9:39
提出会社における非監査業務の内容は、社債発行時のコンフォートレターの作成業務です。
b. 監査公認会計士等と同一のネットワーク(KPMG)に対する報酬 - #3 社債明細表、連結財務諸表(連結)
- 【社債明細表】2025/06/24 9:39
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の総資産は前連結会計年度末に比べ8,517百万円減少の165,829百万円となりました。主な要因と致しましては、政策保有株式の売却により投資有価証券が10,601百万円減少、退職給付債務の割引率見直し等により退職給付に係る資産が1,534百万円増加しております。2025/06/24 9:39
負債は前連結会計年度末に比べ2,069百万円増加の74,195百万円となりました。主な要因と致しましては、社債が10,000百万円増加、長期借入金が8,274百万円減少しております。
純資産は前連結会計年度末に比べ10,587百万円減少の91,633百万円となりました。主な要因と致しましては、政策保有株式の売却等によりその他有価証券評価差額金が5,994百万円減少、自己株式の消却等により利益剰余金が5,070百万円減少しております。この結果、自己資本比率は前連結会計年度末より3.3ポイント減の52.1%となりました。 - #5 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
- 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】2025/06/24 9:39
該当事項はありません。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 繰延資産の処理方法2025/06/24 9:39
社債発行費については、支出時に全額費用処理しております。
(2) ヘッジ会計の方法 - #7 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債務である支払手形及び買掛金は、1年以内の支払期日であります。2025/06/24 9:39
借入金及び社債は、主に設備投資に必要な資金の調達を目的としたものであります。借入金の一部は変動金利であるため金利の変動リスクに晒されておりますが、デリバティブ取引(金利スワップ取引)を利用してヘッジしております。
デリバティブ取引は、外貨建の金銭債権債務に係る為替の変動リスクに対するヘッジ取引を目的とした先物為替予約取引及び通貨スワップ取引、借入金に係る支払金利の変動リスクに対するヘッジ取引を目的とした金利スワップ取引であります。