櫻島埠頭(9353)の役員報酬の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 5818万
- 2015年3月31日 +19.25%
- 6938万
- 2016年3月31日 +3.12%
- 7155万
- 2017年3月31日 -7.08%
- 6648万
- 2018年3月31日 -19.6%
- 5345万
- 2019年3月31日 +17.34%
- 6272万
- 2019年9月30日 -39.86%
- 3771万
- 2020年3月31日 +111.5%
- 7977万
- 2020年9月30日 -38.1%
- 4938万
- 2021年3月31日 +114.83%
- 1億609万
- 2021年9月30日 -48.41%
- 5473万
- 2022年3月31日 +96.39%
- 1億749万
- 2022年9月30日 -50.26%
- 5346万
- 2023年3月31日 +101.33%
- 1億764万
- 2023年9月30日 -49.29%
- 5459万
- 2024年3月31日 +100.36%
- 1億938万
- 2024年9月30日 -49.09%
- 5568万
- 2025年3月31日 +99.58%
- 1億1113万
- 2025年9月30日 -46.47%
- 5949万
- 2026年3月31日 +93.06%
- 1億1485万
個別
- 2008年3月31日
- 9337万
- 2009年3月31日 -3.28%
- 9031万
- 2010年3月31日 -8.85%
- 8232万
- 2011年3月31日 -10.73%
- 7348万
- 2012年3月31日 -17.74%
- 6045万
- 2013年3月31日 -5.91%
- 5688万
- 2014年3月31日 +2.29%
- 5818万
- 2015年3月31日 +4.61%
- 6087万
- 2016年3月31日 +3.75%
- 6315万
- 2017年3月31日 -2.48%
- 6158万
- 2018年3月31日 -13.21%
- 5345万
- 2019年3月31日 +17.34%
- 6272万
- 2020年3月31日 +26.79%
- 7952万
- 2021年3月31日 +33.03%
- 1億579万
- 2022年3月31日 +1.32%
- 1億719万
- 2023年3月31日 +0.15%
- 1億734万
- 2024年3月31日 +1.73%
- 1億920万
- 2025年3月31日 +1.76%
- 1億1113万
- 2026年3月31日 +3.35%
- 1億1485万
有報情報
- #1 コーポレート・ガバナンスの概要(連結)
- 諮問委員会は、社外取締役及び社外監査役を構成員とし、役員の選任及び役員報酬、配当方針、取締役会評価、その他の事項について、代表取締役社長から検討依頼を受け、代表取締役社長と取締役会に対し答申、助言を行っております。2026/06/18 16:01
- #2 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次の通りであります。2026/06/18 16:01
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 役員報酬 111,134 千円 114,858 千円 給料及び手当 174,159 〃 173,612 〃 - #3 役員報酬(連結)
- 《報酬総額の設定改定について》2026/06/18 16:01
当社の役員報酬につきましては、1995年6月29日開催の定時株主総会において、取締役15百万円以内、監査役5百万円以内の月額報酬額として決議し、その範囲内で固定報酬を支給してきました。ただし、業務執行を伴う取締役の報酬については、前期及び当期予想の業績等に対する貢献・責任を考慮した報酬への加減を行うことで、固定報酬に短期インセンティブ機能を付加してまいりました。しかしながら、会社業績向上への短期インセンティブ機能をより一層高めるためには、業務執行取締役に対して固定報酬とは別に業績連動報酬を支給することによって、業績への貢献度を明確化することが更なる発展に繋がると判断し、同報酬を含む体制を整備するため、2021年6月24日開催の第79回定時株主総会において、取締役の報酬総額を15百万円以内の月額報酬額から180百万円(うち、社外取締役分 年額20百万円以内)以内の年額報酬額へ、監査役の報酬総額を5百万円以内の月額報酬額から60百万円以内の年額報酬額へとそれぞれ改定することを決議いたしました。また、2023年6月28日開催の第81回定時株主総会において、金銭報酬枠とは別枠で、中長期インセンティブとしての年額20百万円・普通株式の総数7,000株以内で譲渡制限付株式報酬を交付することを決議いたしました。
《役員報酬の構成》 - #4 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- 2026/06/18 16:01