構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

主な耐用年数は次の通りであります。

建物	16年
構築物	15年
機械及び装置	12年

(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。

2016/06/30 9:33

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※2 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
固定資産除売却損
建物及び構築物	2,413千円	97千円
機械装置及び運搬具	0 〃	1,499 〃

(注)当連結会計年度の固定資産撤去費は賃貸契約解約に伴う撤去費を含んでおります。

2016/06/30 9:33

#3 担保に供している資産の注記（連結）

財団抵当に供されている資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	1,346,512千円	1,186,659千円
機械装置及び運搬具	459,863 〃	335,565 〃

担保付債務

2016/06/30 9:33

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年
機械装置及び運搬具 12年

2016/06/30 9:33