建物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 6億4958万
- 2019年3月31日 -10.2%
- 5億8333万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額3,701,614千円は、各報告セグメントに帰属していない有価証券及び投資有価証券等の全社資産であります。2019/06/27 9:30
(3)減価償却費の調整額5,035千円は、各報告セグメントに帰属していない本社建物等の全社資産に係る減価償却費であります。
3 セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、太陽光発電による売電事業であります。
2 調整額は以下の通りであります。
(1)セグメント利益の調整額△283,641千円は、各報告セグメントに帰属していない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額3,882,494千円は、各報告セグメントに帰属していない有価証券及び投資有価証券等の全社資産であります。
(3)減価償却費の調整額5,667千円は、各報告セグメントに帰属していない本社建物等の全社資産に係る減価償却費であります。
3 セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2019/06/27 9:30 - #3 主要な設備の状況
- 2 上記表中の建物欄の〈 〉内は賃貸分の面積であり、土地面積欄の( )内は外書で賃借中の面積を示しております。2019/06/27 9:30
なお、「賃貸等不動産の時価等の開示に関する会計基準」の対象となる建物の面積を賃貸分に含めて記載しております。
また、( )内従業員数は外書で平均臨時従業員数を示しております。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2019/06/27 9:30
建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物は定額法、その他は定率法を採用しております。
主な耐用年数は次の通りであります。 - #5 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。2019/06/27 9:30
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 固定資産除売却損 建物及び構築物 1千円 0千円 機械装置及び運搬具 ― 〃 69 〃 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- 財団抵当に供されている資産2019/06/27 9:30
担保付債務前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) リース投資資産 266,746千円 254,960千円 建物及び構築物 921,958 〃 844,913 〃 機械装置及び運搬具 251,079 〃 293,466 〃
- #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2019/06/27 9:30
建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物は定額法、その他は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物は定額法、その他は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年
機械装置及び運搬具 12年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/27 9:30