無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/27 9:30

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

貯蔵品
先入先出法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物は定額法、その他は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年
機械装置及び運搬具 12年2019/06/27 9:30

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)を採用しております。2019/06/27 9:30

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/27 9:30