- 9353
- 2026/09/11
- 時価
- 46億円
- PER 予
- 17.76倍
- 2010年以降
- 赤字-920.95倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.51倍
- 2010年以降
- 0.27-1.87倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.78%
- ROE 予
- 2.9%
- ROA 予
- 1.9%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2019年3月31日
- 39億2365万
- 2020年3月31日 -10.9%
- 34億9609万
個別
- 2019年3月31日
- 39億5611万
- 2020年3月31日 -10.69%
- 35億3322万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2022/11/14 15:48
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 事業等のリスク
- また、当社は、事業設備が一ケ所に集中していることから、大規模な台風や地震による被害を受けた場合、全事業活動が停止する可能性があります。2018年9月に襲来した台風に際しては、事業活動への影響は全くありませんでしたが、損失額280百万円相当の被害を受けました。なお、当該費用については全設備に保険を付保していることから、業績に大きな影響はありませんでしたが、地震に係る被害については保険支払額に制限があるため業績に影響が出る可能性があります。2022/11/14 15:48
(8)固定資産の減損リスクについて
当社グループは、事業活動を遂行するにあたり多額の固定資産を保有しております。今後の経済変動等による固定資産の時価の下落や、資産グループの収益力の低下等に伴い、減損損失が発生する可能性があります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 3 固定資産の減価償却の方法2022/11/14 15:48
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
2022/11/14 15:48前連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)当連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)機械装置及び運搬具 3,886千円 0千円 - #5 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)当連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)固定資産除売却損 建物及び構築物 0千円 1,146千円 機械装置及び運搬具 69 〃 859 〃 工具、器具及び備品 52022/11/14 15:48 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
リース投資資産及び有形固定資産2022/11/14 15:48
財団抵当に供されている資産- #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2022/11/14 15:48- #8 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】2022/11/14 15:48
- #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(投資活動によるキャッシュ・フロー)2022/11/14 15:48
投資活動によるキャッシュ・フローでは有形固定資産の取得による支出を322百万円行ったことなどから343百万円の資金減少(前連結会計年度は145百万円の資金減少)となりました。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)- #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2022/11/14 15:48
①有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物は定額法、その他は定率法を採用しております。- #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)を採用しております。2022/11/14 15:48
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)- #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物は定額法、その他は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年
機械装置及び運搬具 12年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/11/14 15:48IRBANK 採用情報
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