有価証券報告書-第157期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び一部の連結子会社は、定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)及び構築物、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
また、株式会社ホテル新潟及び株式会社ホテル大佐渡は、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

建物及び構築物	3年～50年
機械装置及び運搬具	2年～15年
その他	2年～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。