有価証券報告書-第155期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び一部の連結子会社は、定率法を採用しております。
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び構築物については、定額法によっております。)
また、株式会社ホテル新潟及び株式会社ホテル大佐渡は、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

建物及び構築物	3年～50年
機械装置及び運搬具	2年～15年
その他	2年～20年

② 無形固定資産
定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。