東海運（9380）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1億98万
2010年9月30日: 1930万
2010年12月31日 +683.94%: 1億5134万
2011年3月31日 +18.44%: 1億7926万
2011年6月30日 -57.01%: 7706万
2011年9月30日 -89.83%: 784万
2011年12月31日 +999.99%: 3億84万
2012年3月31日 +35.27%: 4億694万
2012年6月30日 -89.41%: 4308万
2012年9月30日 +217.96%: 1億3700万
2012年12月31日 +126.22%: 3億991万
2013年3月31日 +59.41%: 4億9403万
2013年6月30日 -70.92%: 1億4368万
2013年9月30日 +204.01%: 4億3680万
2013年12月31日 +63.73%: 7億1519万
2014年3月31日 -12.69%: 6億2443万
2014年6月30日 -58.75%: 2億5755万
2014年9月30日 +35.4%: 3億4872万
2014年12月31日 +103.96%: 7億1125万
2015年3月31日 +38.59%: 9億8570万
2015年6月30日 -90.69%: 9180万
2015年9月30日 +187.88%: 2億6428万
2015年12月31日 +155.49%: 6億7521万
2016年3月31日 -6.35%: 6億3234万
2016年6月30日: -1億41万
2016年9月30日: 6613万
2016年12月31日 +606.03%: 4億6692万
2017年3月31日 +62.99%: 7億6102万
2017年6月30日 -87.9%: 9204万
2017年9月30日 +200.68%: 2億7677万
2017年12月31日 +135.21%: 6億5099万
2018年3月31日 -18.78%: 5億2874万
2018年6月30日 -97.92%: 1097万
2018年9月30日 +999.99%: 2億5183万
2018年12月31日 +6.34%: 2億6779万
2019年3月31日: -224万
2019年6月30日 -959.05%: -2376万
2019年9月30日 -2.11%: -2426万
2019年12月31日: 2億4185万
2020年3月31日 -74.29%: 6218万
2020年6月30日 +61.26%: 1億28万
2020年9月30日 +158.88%: 2億5961万
2020年12月31日 +117.5%: 5億6467万
2021年3月31日 +10.29%: 6億2278万
2021年6月30日 -75.3%: 1億5385万
2021年9月30日 +240.54%: 5億2393万
2021年12月31日 +33.44%: 6億9913万
2022年3月31日 +22.48%: 8億5631万
2022年6月30日 -66.79%: 2億8440万
2022年9月30日 +61.83%: 4億6025万
2022年12月31日 +59.46%: 7億3392万
2023年3月31日 -45.41%: 4億65万
2023年6月30日 -53.86%: 1億8486万
2023年9月30日 +104.59%: 3億7822万
2023年12月31日 +22.8%: 4億6444万
2024年3月31日 +76.84%: 8億2134万
2024年6月30日 -69.69%: 2億4891万
2024年9月30日 +45.75%: 3億6278万
2024年12月31日 +89.33%: 6億8685万
2025年3月31日 +11.5%: 7億6584万
2025年6月30日: -3248万
2025年9月30日: 2億3513万
2025年12月31日 +180.9%: 6億6048万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 15:11
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 15:11
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 15:11