車両運搬具（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	15～50年
車両運搬具	3～6年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

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#2 固定資産売却損の注記

※2 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
車両運搬具土地	4百万円-	0百万円0
計	4	1

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#3 固定資産売却益の注記

※1 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
車両運搬具	234百万円	171百万円
土地	1	-

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#4 固定資産除却損の注記

※3 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
工具、器具及び備品	16	13
車両運搬具	1	2
撤去費用	255	32

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

車両運搬具の増加は、営業大型車154台、営業小型車152台及び特殊車ほか62台の購入であります。2015/06/29 9:31