東京汽船（9193）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億1820万
2010年9月30日 +351.54%: 5億3373万
2010年12月31日 +44.47%: 7億7108万
2011年3月31日 +5.57%: 8億1406万
2011年6月30日 -90.27%: 7917万
2011年9月30日 +274.23%: 2億9628万
2011年12月31日 +31.45%: 3億8946万
2012年3月31日 +31.93%: 5億1383万
2012年6月30日 -60.77%: 2億155万
2012年9月30日 +58.16%: 3億1878万
2012年12月31日 +101.59%: 6億4265万
2013年3月31日 +36.25%: 8億7561万
2013年6月30日 -71%: 2億5396万
2013年9月30日 +135.66%: 5億9850万
2013年12月31日 +32.16%: 7億9098万
2014年3月31日 +15.13%: 9億1067万
2014年6月30日 -77.52%: 2億472万
2014年9月30日 +128.13%: 4億6704万
2014年12月31日 +42.99%: 6億6781万
2015年3月31日 +73.71%: 11億6008万
2015年6月30日 -68.22%: 3億6866万
2015年9月30日 +73.85%: 6億4093万
2015年12月31日 +52.72%: 9億7884万
2016年3月31日 -26.67%: 7億1775万
2016年6月30日 -79.44%: 1億4754万
2016年9月30日 +188.01%: 4億2495万
2016年12月31日 +120.22%: 9億3583万
2017年3月31日 +25.15%: 11億7119万
2017年6月30日 -73.5%: 3億1035万
2017年9月30日 +39.82%: 4億3393万
2017年12月31日 +59.74%: 6億9317万
2018年3月31日 -12.42%: 6億707万
2018年6月30日 -66.75%: 2億187万
2018年9月30日 +267.02%: 7億4091万
2018年12月31日 +8.49%: 8億382万
2019年3月31日 +24.2%: 9億9838万
2019年6月30日 -87.29%: 1億2689万
2019年9月30日 +18.07%: 1億4982万
2019年12月31日 +58.83%: 2億3796万
2020年3月31日: -739万
2020年6月30日 -999.99%: -2億292万
2020年9月30日: -6938万
2020年12月31日: 7041万
2021年3月31日 +279.86%: 2億6747万
2021年6月30日 -89.8%: 2729万
2021年9月30日: -2821万
2021年12月31日 -189.33%: -8162万
2022年3月31日 -36.05%: -1億1105万
2022年6月30日: 1億2285万
2022年9月30日 +103.68%: 2億5022万
2022年12月31日 +101.22%: 5億350万
2023年3月31日 +37.14%: 6億9053万
2023年6月30日 -86.08%: 9609万
2023年9月30日 +437.51%: 5億1651万
2023年12月31日 +86.11%: 9億6129万
2024年3月31日 +20.21%: 11億5556万
2024年6月30日 -62.85%: 4億2927万
2024年9月30日 -11.82%: 3億7853万
2024年12月31日 +521.37%: 23億5208万
2025年3月31日 +2.3%: 24億625万
2025年6月30日: -6899万
2025年9月30日: 808万
2025年12月31日 +999.99%: 6億1119万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
(単位:千円)
2025/06/24 9:21
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 9:21