- 9360
- 2026/09/02
- 時価
- 82億円
- PER 予
- 6.53倍
- 2010年以降
- 赤字-119.65倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.43倍
- 2010年以降
- 0.68-5.8倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.36%
- ROE 予
- 21.97%
- ROA 予
- 9.35%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2016/06/29 16:03
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 13,444 千円 15,559 千円 機械装置及び運搬具 9 千円 - 千円 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- ②担保に供した資産2016/06/29 16:03
③担保の内容前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 建物及び構築物 499,930 千円 443,964 千円 土地 2,128,002 千円 2,128,002 千円
根抵当(極度額) - #3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度における固定資産の残高は66億46百万円で、前連結会計年度に比べて70百万円減少しております。2016/06/29 16:03
これは主として、建物及び構築物の減少1億87百万円、機械装置及び運搬具の減少23百万円によるものであります。
③ 流動負債 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 2016/06/29 16:03
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法① 有形固定資産(リース資産を除く)定額法なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物及び構築物 3~43年 ② 無形固定資産(リース資産を除く)定額法ただし、ソフトウェア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)による定額法 ③ リース資産所有権移転外ファイナンス・リ-ス取引に係るリ-ス資産リ-ス期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法