建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
構築物 10～60年

2014/12/19 9:35

#2 固定資産圧縮損に関する注記

※2 固定資産圧縮損の内訳は、次のとおりであります。

	前中間連結会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日)	当中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日)
固定資産圧縮損	2百万円	―
(うち、建物及び構築物)	2	―

2014/12/19 9:35

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当中間連結会計期間(平成26年9月30日)
建物及び構築物	15,402百万円	14,939百万円
機械装置及び運搬具	482	445

担保付債務

2014/12/19 9:35

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

有形固定資産の取得価額から控除した国庫補助金等による圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当中間連結会計期間(平成26年9月30日)
圧縮記帳額	45百万円	―
(うち、建物及び構築物)	45	―

2014/12/19 9:35

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～60年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/12/19 9:35