無形固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 1800万
- 2014年9月30日 -11.11%
- 1600万
個別
- 2014年3月31日
- 1200万
- 2014年9月30日 -8.33%
- 1100万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2014/12/19 9:35 - #2 減価償却額の注記
- 3 減価償却実施額2014/12/19 9:35
前中間会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日) 当中間会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日) 有形固定資産 841百万円 782百万円 無形固定資産 1 1 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~60年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/12/19 9:35