無形固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 7100万
- 2016年9月30日 -12.68%
- 6200万
個別
- 2016年3月31日
- 6800万
- 2016年9月30日 -11.76%
- 6000万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2016/12/22 11:36 - #2 減価償却額の注記
- 4 減価償却実施額2016/12/22 11:36
前中間会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日) 当中間会計期間(自 平成28年4月1日至 平成28年9月30日) 有形固定資産 1,084百万円 1,020百万円 無形固定資産 4 7 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~60年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/12/22 11:36