建物（純額）

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～60年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)

2020/12/25 9:12

#2 固定資産の減価償却の方法

主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
構築物 10～60年

2020/12/25 9:12

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(2020年3月31日)	当中間連結会計期間(2020年9月30日)
建物及び構築物	29,638百万円	28,729百万円
機械装置及び運搬具	1,506	1,426

担保付債務

2020/12/25 9:12

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～60年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/12/25 9:12