建物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 1020億9200万
- 2019年3月31日 -2.71%
- 993億2700万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.各事業所の所在地は主要設備の所在地であり、建物及び構築物等の設備については、各事業所が所轄する全てのものを記載しております。2019/06/28 9:41
2.土地欄中[ ]内の数字は賃借中のもので外書で示しております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)は定額法、建物以外については不動産賃貸事業用資産は定額法、それ以外については主として定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/28 9:41 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2019/06/28 9:41
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物機械装置及び運搬具 -百万円42百万円 1百万円42百万円 土地 21百万円 37百万円 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2019/06/28 9:41
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物等取壊し撤去費用 132百万円 189百万円 建物及び構築物 23百万円 9百万円 機械装置及び運搬具 1百万円 2百万円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)当期増加額のうち主な内容を示すと次のとおりであります。2019/06/28 9:41
(資産の種類) (事業所名) (資産の名称) (金額) 建物 名古屋支店 飛島複合倉庫 3,460 百万円 機械装置 サニープレイス事業部 サニープレイス加西太陽光発電所 4,793 百万円 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2019/06/28 9:41
当社は、建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外については不動産賃貸事業用資産は定額法、それ以外は主として定率法によっております。国内連結子会社は、建物(建物附属設備を除く)は主として定額法、建物以外は定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2019/06/28 9:41
建物(建物附属設備は除く)は定額法、建物以外については不動産賃貸事業用資産は定額法、それ以外については主として定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は、建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外については不動産賃貸事業用資産は定額法、それ以外は主として定率法によっております。国内連結子会社は、建物(建物附属設備を除く)は主として定額法、建物以外は定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
在外連結子会社は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8~50年
機械装置及び運搬具 2~17年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/28 9:41