建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し新山下倉庫の建物及び構築物、平成10年4月1日以降の取得建物(建物附属設備は除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物、構築物 4～65年
機械及び装置、車両運搬具 2～12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/30 10:29

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	―千円	3,407千円
車両運搬具	―千円	57千円

2016/06/30 10:29

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し新山下倉庫の建物及び構築物、平成10年4月1日以降の取得建物(建物附属設備は除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 4～65年
機械装置及び運搬具 2～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/30 10:29