サンリツ（9366）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1842万
2010年9月30日 -999.99%: -13億2415万
2010年12月31日: -12億6138万
2011年3月31日: -12億5927万
2011年6月30日: 1796万
2011年9月30日: -7億1759万
2011年12月31日 -5.8%: -7億5920万
2012年3月31日: -4億6249万
2012年6月30日: -7181万
2012年9月30日: -6119万
2012年12月31日 -76.34%: -1億790万
2013年3月31日 -102.9%: -2億1893万
2013年6月30日: 1億2077万
2013年9月30日 +52.1%: 1億8369万
2013年12月31日 +53.64%: 2億8221万
2014年3月31日 +21.71%: 3億4347万
2014年6月30日: -1804万
2014年9月30日: 3195万
2014年12月31日 +530.2%: 2億140万
2015年3月31日 -6.89%: 1億8751万
2015年6月30日: -1億1486万
2015年9月30日: -5813万
2015年12月31日: 1億7785万
2016年3月31日 -58.85%: 7317万
2016年6月30日: -1982万
2016年9月30日: 6890万
2016年12月31日 +292.41%: 2億7040万
2017年3月31日 +49.97%: 4億552万
2017年6月30日 -81.37%: 7556万
2017年9月30日 +182.94%: 2億1381万
2017年12月31日 +127.46%: 4億8633万
2018年3月31日 +20.63%: 5億8668万
2018年6月30日 -85.65%: 8418万
2018年9月30日 +259.1%: 3億228万
2018年12月31日 +48.23%: 4億4808万
2019年3月31日 +20.24%: 5億3876万
2019年6月30日 -83.71%: 8777万
2019年9月30日 +156.42%: 2億2505万
2019年12月31日 +44.7%: 3億2566万
2020年3月31日 +28.16%: 4億1736万
2020年6月30日 -84.38%: 6519万
2020年9月30日 +170.09%: 1億7609万
2020年12月31日 +97.5%: 3億4778万
2021年3月31日 +21.9%: 4億2395万
2021年6月30日 -26.67%: 3億1087万
2021年9月30日 +85.94%: 5億7804万
2021年12月31日 +46.4%: 8億4622万
2022年3月31日 +6.25%: 8億9913万
2022年6月30日 -67.92%: 2億8842万
2022年9月30日 +188.31%: 8億3153万
2022年12月31日 +59.51%: 13億2635万
2023年3月31日 -14.87%: 11億2909万
2023年6月30日 -89.76%: 1億1556万
2023年9月30日 +400.02%: 5億7784万
2023年12月31日 +61.29%: 9億3202万
2024年3月31日 -18.12%: 7億6313万
2024年6月30日 -56.58%: 3億3134万
2024年9月30日 +137.42%: 7億8666万
2024年12月31日 -38.73%: 4億8198万
2025年3月31日 +142.19%: 11億6731万
2025年6月30日: -2億2743万
2025年9月30日: -2億910万
2025年12月31日: 1億6699万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 14:34
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。
2025/06/25 14:34