構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備、構築物、および東京港営業所の建物、構築物、機械および装置については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～65年
機械及び装置 8～12年
(2) 無形固定資産
定額法
但し、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)にもとづく定額法によっております。2019/06/27 11:39

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2.固定資産売却益の内容

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	869千円	254千円
機械装置及び運搬具	10,354千円	6,453千円

2019/06/27 11:39

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※4.固定資産除売却損の内容

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	2,430千円	262千円
機械装置及び運搬具	842千円	952千円

2019/06/27 11:39

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として定率法
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備、構築物、および提出会社における東京港営業所の建物および構築物、機械装置及び運搬具については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/27 11:39

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備、構築物、および東京港営業所の建物、構築物、機械および装置については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/27 11:39

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
主として定率法
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備、構築物、および提出会社における東京港営業所の建物および構築物、機械装置及び運搬具については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～65年
機械装置及び運搬具 2～12年
(ロ)無形固定資産
定額法
但し、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)にもとづく定額法によっております。2019/06/27 11:39