郵船ロジスティクス(9370)のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 6900万
- 2009年3月31日 -97.1%
- 200万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 1億6000万
- 2010年12月31日 +1.88%
- 1億6300万
- 2011年3月31日 -12.88%
- 1億4200万
- 2011年6月30日 +16.2%
- 1億6500万
- 2011年9月30日 -32.12%
- 1億1200万
- 2011年12月31日 -20.54%
- 8900万
- 2012年3月31日 +73.03%
- 1億5400万
- 2012年6月30日 -57.14%
- 6600万
- 2012年9月30日 -37.88%
- 4100万
- 2012年12月31日 +85.37%
- 7600万
- 2013年3月31日 +14.47%
- 8700万
- 2013年6月30日 +68.97%
- 1億4700万
- 2013年9月30日 +38.1%
- 2億300万
- 2013年12月31日 +33.99%
- 2億7200万
- 2014年3月31日 -18.75%
- 2億2100万
- 2014年6月30日 +13.12%
- 2億5000万
- 2014年9月30日 +26.8%
- 3億1700万
- 2014年12月31日 +5.36%
- 3億3400万
- 2015年3月31日 +19.76%
- 4億
- 2015年6月30日 +26%
- 5億400万
- 2015年9月30日 -41.07%
- 2億9700万
- 2015年12月31日 +19.19%
- 3億5400万
- 2016年3月31日 -40.11%
- 2億1200万
- 2016年6月30日 -48.58%
- 1億900万
- 2016年9月30日 +66.97%
- 1億8200万
- 2016年12月31日 +66.48%
- 3億300万
- 2017年3月31日 +15.84%
- 3億5100万
- 2017年6月30日 +1.71%
- 3億5700万
- 2017年9月30日 -5.6%
- 3億3700万
個別
- 2008年3月31日
- 6900万
- 2009年3月31日 -98.55%
- 100万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 1億5900万
- 2011年3月31日 -11.32%
- 1億4100万
- 2012年3月31日 +9.22%
- 1億5400万
- 2013年3月31日 -44.16%
- 8600万
- 2014年3月31日 +155.81%
- 2億2000万
- 2015年3月31日 +80.91%
- 3億9800万
- 2016年3月31日 -47.99%
- 2億700万
- 2017年3月31日 +67.15%
- 3億4600万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1.その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2017/06/23 13:23
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 税効果額 36 △25 その他有価証券評価差額金 △189 139 退職給付に係る調整額: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/06/23 13:23
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となっ前事業年度(平成28年3月31日) 当事業年度(平成29年3月31日) 前払年金費用 △397 △412 その他有価証券評価差額金 △41 △67 その他 △1 △1
た主要な項目別の内訳 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/06/23 13:23
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成28年3月31日) 当連結会計年度(平成29年3月31日) 退職給付に係る資産 △244 △367 その他有価証券評価差額金 △43 △69 その他 △457 △469