建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 2年～38年
構築物 6年～60年

2014/06/24 10:34

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	260百万円	61百万円
機械装置及び運搬具	25	26

2014/06/24 10:34

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(2)担保に供している資産は、次のとおりです。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	49,730百万円	46,920百万円
機械装置及び運搬具	1,441	1,235

担保付債務は、次のとおりです。

2014/06/24 10:34

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3 国庫補助金等により取得原価から控除した固定資産の圧縮記帳累計額は、次のとおりです。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	67百万円	67百万円
機械装置及び運搬具	1,475	1,468

2014/06/24 10:34

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 2年～60年
機械装置及び運搬具 4年～22年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。
④ 長期前払費用
定額法によっています。2014/06/24 10:34