建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 4年～38年
構築物 10年～60年

2015/12/18 9:17

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容は、次のとおりです。

	前中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日)	当中間連結会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日)
建物及び構築物	54百万円	75百万円
機械装置及び運搬具	0	3

2015/12/18 9:17

#3 圧縮記帳額に関する注記

※2 国庫補助金等により取得原価から控除した固定資産の圧縮記帳累計額は、次のとおりです。

	前事業年度(平成27年3月31日)	当中間会計期間(平成27年9月30日)
建物	6百万円	6百万円
工具、器具及び備品	19	19

2015/12/18 9:17

#4 担保に供している資産の注記（連結）

(2)担保に供している資産は、次のとおりです。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当中間連結会計期間(平成27年9月30日)
建物及び構築物	43,682百万円	42,291百万円
機械装置及び運搬具	36	34

担保付債務は、次のとおりです。

2015/12/18 9:17

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2 国庫補助金等により取得原価から控除した固定資産の圧縮記帳累計額は、次のとおりです。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当中間連結会計期間(平成27年9月30日)
建物及び構築物	67百万円	67百万円
機械装置及び運搬具	1,461	1,461

2015/12/18 9:17

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 4年～60年
機械装置及び運搬具 4年～22年
② 無形固定資産
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。
④ 長期前払費用
定額法によっています。2015/12/18 9:17