建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 4年～38年
構築物 10年～60年

2016/06/24 11:21

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	111百万円	169百万円
機械装置及び運搬具	7	24

2016/06/24 11:21

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(2)担保に供している資産は、次のとおりです。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	43,682百万円	40,894百万円
機械装置及び運搬具	36	31

担保付債務は、次のとおりです。

2016/06/24 11:21

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3 国庫補助金等により取得原価から控除した固定資産の圧縮記帳累計額は、次のとおりです。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	67百万円	67百万円
機械装置及び運搬具	1,461	1,447

2016/06/24 11:21

#5 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っています。
当連結会計年度において、店舗閉鎖に伴い今後、営業活動に供する見込みがない遊休資産については、実質的な価値はないものと判断されるため、回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(27百万円)として特別損失に計上しています。その内訳は、建物及び構築物26百万円、機械装置及び運搬具0百万円、その他1百万円です。なお、回収可能価額として正味売却価額を零として評価しています。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)

2016/06/24 11:21

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 4年～60年
機械装置及び運搬具 4年～22年
② 無形固定資産
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。
④ 長期前払費用
定額法によっています。2016/06/24 11:21