固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 3年～38年
構築物 2年～60年
機械及び装置 5年～22年
工具、器具及び備品 2年～20年
(2) 無形固定資産
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。
(4) 長期前払費用
定額法によっています。2019/06/27 11:21

#4 固定資産受贈益の注記

※3 固定資産受贈益の内容は、次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	-百万円	31百万円
有形固定資産その他	3	-
計	3	31

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#5 固定資産圧縮損の注記

※7 固定資産圧縮損の内容は、次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	-百万円
有形固定資産その他	-	6
計	1	6

2019/06/27 11:21

#6 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の内容は、次のとおりです。

	前連結会計年度 (自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度 (自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	-百万円
計	0	-

2019/06/27 11:21

#7 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建設仮勘定	9	2
有形固定資産その他	15	4
ソフトウエア	-	1
無形固定資産その他	0	-
固定資産撤去費用	20	44

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#8 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しています。2019/06/27 11:21

#9 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3 国庫補助金等により取得原価から控除した固定資産の圧縮記帳累計額は、次のとおりです。

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
機械装置及び運搬具	1,446	1,446
有形固定資産その他	38	44
計	1,554	1,560

2019/06/27 11:21

#10 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※2 有形固定資産の減価償却累計額

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
有形固定資産の減価償却累計額	152,294百万円	160,224百万円

2019/06/27 11:21

#11 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

2019/06/27 11:21

#12 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
評価性引当額の増減	0.3	△0.3
固定資産等の未実現利益の実現	△0.1	△0.0
その他	△1.0	△0.5

2019/06/27 11:21

#13 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度末における資産の合計は458,112百万円、負債合計は349,622百万円、純資産合計は108,490百万円となりました。
資産の部につきましては、流動資産は、現金及び預金の増加等により前連結会計年度末に比べ12,128百万円増加の31,381百万円となりました。固定資産は、主に「FLIGHT OF DREAMS」関連等の設備投資を行った一方で、減価償却や、新規の設備投資に伴う既存設備の除売却があったこと等から、前連結会計年度末に比べ475百万円減少し、426,412百万円となりました。資産合計は、前連結会計年度末に比べ11,710百万円増加し、458,112百万円となりました。
負債の部につきましては、負債は前連結会計年度末に比べて5,235百万円増加し、349,622百万円となりました。社債の発行等により、有利子負債は前連結会計年度末に比べ9,499百万円増加しています。

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#14 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。

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#15 重要な会計方針、財務諸表（連結）

貯蔵品最終仕入原価法による原価法によっています。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)

2019/06/27 11:21

#16 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 2年～60年
機械装置及び運搬具 4年～22年
② 無形固定資産
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。
④ 長期前払費用
定額法によっています。2019/06/27 11:21