中部国際空港のソフトウエアの推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 25億1300万
- 2009年3月31日 -46.36%
- 13億4800万
- 2010年3月31日 -76.63%
- 3億1500万
- 2011年3月31日 -51.43%
- 1億5300万
- 2012年3月31日 +60.78%
- 2億4600万
- 2013年3月31日 +304.07%
- 9億9400万
- 2014年3月31日 +8.75%
- 10億8100万
- 2015年3月31日 -10.92%
- 9億6300万
- 2016年3月31日 -5.82%
- 9億700万
- 2017年3月31日 -7.39%
- 8億4000万
- 2018年3月31日 +10.71%
- 9億3000万
- 2019年3月31日 +148.82%
- 23億1400万
- 2020年3月31日 +6.91%
- 24億7400万
- 2021年3月31日 -19.73%
- 19億8600万
- 2022年3月31日 -30.82%
- 13億7400万
- 2023年3月31日 -39.37%
- 8億3300万
- 2024年3月31日 -19.93%
- 6億6700万
- 2025年3月31日 -14.24%
- 5億7200万
- 2026年3月31日 +6.64%
- 6億1000万
個別
- 2008年3月31日
- 25億9000万
- 2009年3月31日 -46.6%
- 13億8300万
- 2010年3月31日 -77.22%
- 3億1500万
- 2011年3月31日 -52.06%
- 1億5100万
- 2012年3月31日 +62.25%
- 2億4500万
- 2013年3月31日 +304.9%
- 9億9200万
- 2014年3月31日 +8.87%
- 10億8000万
- 2015年3月31日 -10.93%
- 9億6200万
- 2016年3月31日 -5.72%
- 9億700万
- 2017年3月31日 -7.39%
- 8億4000万
- 2018年3月31日 +10.6%
- 9億2900万
- 2019年3月31日 +148.76%
- 23億1100万
- 2020年3月31日 +6.97%
- 24億7200万
- 2021年3月31日 -19.74%
- 19億8400万
- 2022年3月31日 -31.35%
- 13億6200万
- 2023年3月31日 -39.5%
- 8億2400万
- 2024年3月31日 -19.9%
- 6億6000万
- 2025年3月31日 -13.94%
- 5億6800万
- 2026年3月31日 +6.34%
- 6億400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法によっています。2026/06/26 13:10
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
③ リース資産 - #2 固定資産圧縮損の注記(連結)
- ※9 固定資産圧縮損の内容は、次のとおりです。2026/06/26 13:10
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 有形固定資産その他 19 327 ソフトウエア 7 34 計 120 553 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※8 固定資産除却損の内容は、次のとおりです。2026/06/26 13:10
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 有形固定資産その他 13 8 ソフトウエア 2 0 固定資産撤去費用 225 490 - #4 国庫補助金の注記(連結)
- ※6 国庫補助金の内容は、次のとおりです。2026/06/26 13:10
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 有形固定資産その他 19 337 ソフトウエア 7 34 計 121 569 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※4 国庫補助金等により取得原価から控除した固定資産の圧縮記帳累計額は、次のとおりです。2026/06/26 13:10
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 有形固定資産その他 455 782 ソフトウエア 19 53 計 2,333 2,886 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法によっています。2026/06/26 13:10
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
(3) リース資産