退職給付引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 4788万
- 2009年9月30日 +19.08%
- 5702万
- 2010年9月30日 +15.98%
- 6613万
- 2011年9月30日 +10.67%
- 7319万
- 2012年9月30日 +9.13%
- 7987万
- 2013年9月30日 +8.78%
- 8688万
個別
- 2008年9月30日
- 3764万
- 2009年9月30日 +17.28%
- 4414万
- 2010年9月30日 +13.46%
- 5008万
- 2011年9月30日 +13.34%
- 5676万
- 2012年9月30日 +9.97%
- 6242万
- 2013年9月30日 +8.97%
- 6803万
- 2014年9月30日 +4.85%
- 7133万
- 2015年9月30日 +6.24%
- 7578万
- 2016年9月30日 +8.9%
- 8253万
- 2017年9月30日 +6.99%
- 8830万
- 2018年9月30日 +0%
- 8830万
- 2019年9月30日 -7.33%
- 8182万
- 2020年9月30日 +7.79%
- 8820万
- 2021年9月30日 +2.34%
- 9026万
- 2022年9月30日 +3.24%
- 9319万
- 2023年9月30日 -5.32%
- 8823万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
貯蔵品
最終仕入原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
3.引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、回収不能見込額を計上しております。
一般債権
貸倒実績率法
(2)賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、賞与の支給見込額のうち当期に負担すべき額を計上しております。2023/12/26 9:59