減価償却費
連結
- 2013年9月30日
- 10億3900万
- 2014年9月30日 -12.7%
- 9億700万
- 2015年9月30日 +2.87%
- 9億3300万
- 2016年9月30日 +0.96%
- 9億4200万
- 2017年9月30日 -1.38%
- 9億2900万
- 2018年9月30日 +1.83%
- 9億4600万
- 2019年9月30日 +5.81%
- 10億100万
- 2020年9月30日 -0.5%
- 9億9600万
- 2021年9月30日 -4.22%
- 9億5400万
- 2022年9月30日 -3.98%
- 9億1600万
- 2023年9月30日 -5.79%
- 8億6300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 3.その他の収益は、主に企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」の適用範囲に含まれる事務所及び貨物施設、鉄道施設等の賃貸によるリース取引であります。2024/06/25 13:29
4.減価償却費には長期前払費用に係る償却額が含まれております。
当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) - #2 セグメント表の脚注（連結）
- 減価償却費には長期前払費用に係る償却額が含まれております。2024/06/25 13:29
- #3 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費の主要な内訳は次のとおりであります。2024/06/25 13:29
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 環境対策引当金繰入額 - 1,341 減価償却費 1,806 1,709 公租公課 1,540 1,511 - #4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- ます。2024/06/25 13:29
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な減少額は減価償却費(3,513百万円)であります。また、当連結会計年度の主な増加額は第2ターミナルビル特高受変電設備他更新工事に伴う新規資産取得(358百万円)であり、主な減少額は減価償却費(3,462百万円)であります。
3.期末の時価は、専門機関による鑑定に基づくものであります。