構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	6～50年
構築物	3～75年
機械及び装置	6～17年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2016/12/28 12:12

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前中間連結会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日)	当中間連結会計期間(自 平成28年4月1日至 平成28年9月30日)
建物及び構築物	44百万円	-百万円
工具、器具及び備品等	15	-

2016/12/28 12:12

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前中間連結会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日)	当中間連結会計期間(自 平成28年4月1日至 平成28年9月30日)
建物及び構築物	176百万円	63百万円
機械装置及び運搬具	0	0

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

(2) 鉄道財団抵当は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成28年3月31日)	当中間連結会計期間(平成28年9月30日)
建物及び構築物	12,053百万円	11,869百万円
機械装置及び運搬具	244	228

(3) 鉄道財団抵当以外で担保に供している資産は、次のとおりであります。

2016/12/28 12:12

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	2～75年
機械装置及び運搬具	2～17年
工具、器具及び備品	2～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2016/12/28 12:12