建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	6～50年
構築物	3～75年
機械及び装置	6～17年
工具、器具及び備品	2～20年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2017/12/27 13:09

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前中間連結会計期間(自 平成28年4月1日至 平成28年9月30日)	当中間連結会計期間(自 平成29年4月1日至 平成29年9月30日)
建物及び構築物	63百万円	595百万円
工具、器具及び備品等	45	20

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

(2) 鉄道財団抵当は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当中間連結会計期間(平成29年9月30日)
建物及び構築物	11,687百万円	11,504百万円
機械装置及び運搬具	211	194

(3) 鉄道財団抵当以外で担保に供している資産は、次のとおりであります。

2017/12/27 13:09

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	2～75年
機械装置及び運搬具	2～17年
工具、器具及び備品	2～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2017/12/27 13:09