商品
連結
- 2020年3月31日
- 83億8700万
- 2021年3月31日 -25.68%
- 62億3300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ② たな卸資産2021/06/25 13:16
イ 商品
主として移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。 - #2 提出会社の親会社等の情報(連結)
- 1【提出会社の親会社等の情報】2021/06/25 13:16
当社は上場会社ではありませんので、金融商品取引法第24条の7第1項の適用がありません。 - #3 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- ・「時価の算定に関する会計基準」(企業会計基準第30号 2019年7月4日 企業会計基準委員会)2021/06/25 13:16
・「金融商品に関する会計基準」(企業会計基準第10号 2019年7月4日 企業会計基準委員会)
・「時価の算定に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第31号 2019年7月4日 企業会計基準委員 - #4 棚卸資産の内訳の注記(連結)
- ※3 たな卸資産に含まれる各科目の金額2021/06/25 13:16
前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 商品 8,387百万円 6,233百万円 仕掛品 - 3 - #5 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2021/06/25 13:16
種類 事業年度末現在発行数(株)(2021年3月31日) 提出日現在発行数(株)(2021年6月25日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 2,394,736 2,394,736 非上場 当社は単元株制度は採用しておりません。 計 2,394,736 2,394,736 - - - #6 監査報酬(連結)
- d.監査業務に係る補助者の構成2021/06/25 13:16
当社の会計監査業務の補助者は、公認会計士13名、その他17名であり、会社法及び金融商品取引法に基づく監査が行われました。
e.監査法人の選定方針と理由 - #7 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2021/06/25 13:16
1.金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針