- #1 主要な設備の状況
(注) 1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品と無形固定資産(リース資産を除く)であります。
2.従業員数の( )は、臨時雇用者数の年間平均人員を外数で記載しております。
2024/06/25 13:29- #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
イ 商品
主として移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
ロ 貯蔵品
主として先入先出法又は総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、一部の連結子会社では、取替資産について取替法(定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~75年
機械装置及び運搬具 2~17年
工具、器具及び備品 2~20年2024/06/25 13:29 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
工具、器具及び備品 2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2024/06/25 13:29- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
工具、器具及び備品 2~20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
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