無形固定資産

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

デリバティブ
時価法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
1.有形固定資産(リース資産を除く)
建物
a.2007年3月31日以前に取得したもの 旧定率法によっております。
b.2007年4月1日以降に取得したもの 定率法によっております。
c.2016年4月1日以降に取得したもの 定額法によっております。
建物以外
a.2007年3月31日以前に取得したもの 旧定率法によっております。
b.2007年4月1日以降に取得したもの 定率法によっております。
連結国内子会社は、定額法を採用しております。また、在外子会社については、主として見積耐用年数に基づいた定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は2年～39年であります。2025/05/22 10:05

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は2年～39年であります。
2.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2025/05/22 10:05

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

工具、器具及び備品 2年～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2025/05/22 10:05