減価償却累計額
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- -2300万
- 2009年3月31日 -39.13%
- -3200万
- 2010年3月31日 -50%
- -4800万
- 2011年3月31日 -54.17%
- -7400万
- 2012年3月31日 -37.84%
- -1億200万
- 2013年3月31日 -8.82%
- -1億1100万
- 2014年3月31日 -29.73%
- -1億4400万
- 2015年3月31日 -20.14%
- -1億7300万
- 2016年3月31日 -15.61%
- -2億
- 2017年3月31日 -4%
- -2億800万
- 2018年3月31日 -19.71%
- -2億4900万
- 2019年3月31日 -9.64%
- -2億7300万
- 2020年3月31日 -7.33%
- -2億9300万
- 2021年3月31日 -7.51%
- -3億1500万
- 2022年3月31日 -6.98%
- -3億3700万
- 2023年3月31日
- -2億5500万
- 2024年3月31日
- -1億7900万
有報情報
- #1 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注) 1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額です。2024/06/27 10:16
2.賃貸等不動産の期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は、サービスエリア、パーキングエリアの建物(1,772百万円)及び建設仮勘定(4,816百万円)であり、主な減少額は減価償却費(2,018百万円)、減損損失(209百万円)及びサービスエリア、パーキングエリアの建設仮勘定(4,630百万円)です。当連結会計年度の主な増加額は、サービスエリア、パーキングエリアの建物(1,330百万円)及び建設仮勘定(5,047百万円)であり、主な減少額は減価償却費(2,003百万円)、減損損失(318百万円)及びサービスエリア、パーキングエリアの建設仮勘定(4,595百万円)です。