TBS HD（9401）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: -152億6900万
2010年9月30日 -47.14%: -224億6700万
2010年12月31日: -53億3700万
2011年3月31日 -112.39%: -113億3500万
2011年6月30日: 25億2700万
2011年9月30日: -15億6900万
2011年12月31日: 138億6700万
2012年3月31日 +85.37%: 257億500万
2012年6月30日: -64億7800万
2012年9月30日 -67.4%: -108億4400万
2012年12月31日: 46億4800万
2013年3月31日 +428.1%: 245億4600万
2013年6月30日 -51.52%: 118億9900万
2013年9月30日 +31.98%: 157億400万
2013年12月31日 +107.45%: 325億7800万
2014年3月31日 -4.9%: 309億8100万
2014年6月30日 -65.62%: 106億5200万
2014年9月30日 +80.48%: 192億2500万
2014年12月31日 +229.97%: 634億3700万
2015年3月31日 +16.04%: 736億1200万
2015年6月30日 -92.98%: 51億7100万
2015年9月30日: -144億9900万
2015年12月31日: 134億7200万
2016年3月31日 -59.41%: 54億6800万
2016年6月30日 +20.41%: 65億8400万
2016年9月30日 +137.91%: 156億6400万
2016年12月31日 +217.65%: 497億5600万
2017年3月31日 +27.98%: 636億7800万
2017年6月30日 -51.67%: 307億7300万
2017年9月30日 +97.58%: 608億200万
2017年12月31日 +64.11%: 997億8500万
2018年3月31日 -10.86%: 889億4500万
2018年6月30日 -83.29%: 148億6000万
2018年9月30日 +3.51%: 153億8200万
2018年12月31日: -296億100万
2019年3月31日: 65億5300万
2019年6月30日 -7.42%: 60億6700万
2019年9月30日 +444.8%: 330億5300万
2019年12月31日 +144.08%: 806億7700万
2020年3月31日 -96.2%: 30億6800万
2020年6月30日 +999.99%: 611億2400万
2020年9月30日 +36.1%: 831億8900万
2020年12月31日 +75.64%: 1461億1700万
2021年3月31日 +44.45%: 2110億6700万
2021年6月30日 -94.57%: 114億6200万
2021年9月30日 +352.38%: 518億5200万
2021年12月31日 +156.52%: 1330億1000万
2022年3月31日 -31.81%: 906億9300万
2022年6月30日: -984億7500万
2022年9月30日 -36.16%: -1340億8500万
2022年12月31日: -1078億1300万
2023年3月31日: -697億3200万
2023年6月30日: 893億3600万
2023年9月30日 +0.98%: 902億1200万
2023年12月31日 +96.06%: 1768億7300万
2024年3月31日 +114.9%: 3801億500万
2024年6月30日: -192億4000万
2024年9月30日 -517.24%: -1187億5700万
2024年12月31日: -791億7200万
2025年3月31日 -135.33%: -1863億1600万
2025年6月30日: 1182億9400万
2025年9月30日 -15.53%: 999億2200万
2025年12月31日 +118.56%: 2183億8600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 13:16
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 13:16