番組及び仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 77億8100万
- 2010年3月31日 -17.21%
- 64億4200万
- 2011年3月31日 -2.13%
- 63億500万
- 2012年3月31日 -2.59%
- 61億4200万
- 2013年3月31日 +32.68%
- 81億4900万
- 2014年3月31日 -6.07%
- 76億5400万
- 2015年3月31日 +1.37%
- 77億5900万
- 2016年3月31日 -20.44%
- 61億7300万
- 2017年3月31日 +3.32%
- 63億7800万
- 2018年3月31日 +10.88%
- 70億7200万
- 2019年3月31日 -15.37%
- 59億8500万
- 2020年3月31日 +3.19%
- 61億7600万
- 2021年3月31日 +1.8%
- 62億8700万
- 2022年3月31日 +0.33%
- 63億800万
- 2023年3月31日 +68.37%
- 106億2100万
- 2024年3月31日 -14.77%
- 90億5200万
個別
- 2008年3月31日
- 51億9400万
- 2009年3月31日 -8.47%
- 47億5400万
- 2013年3月31日 -95.35%
- 2億2100万
- 2014年3月31日 -9.05%
- 2億100万
- 2015年3月31日 +18.41%
- 2億3800万
- 2016年3月31日 +2.94%
- 2億4500万
- 2017年3月31日 +8.16%
- 2億6500万
- 2018年3月31日 +18.87%
- 3億1500万
- 2019年3月31日 -77.14%
- 7200万
- 2020年3月31日 -36.11%
- 4600万
- 2021年3月31日 -4.35%
- 4400万
- 2024年3月31日 -100%
- 0
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 商品及び製品については、主として移動平均法または総平均法に基づく原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2024/06/27 14:21
番組及び仕掛品については、主として個別法に基づく原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
原材料及び貯蔵品については、主として移動平均法または総平均法に基づく原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。