定資産の減価償却の方法
有形固定資産定率法(ただし建物及び2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法)を採用しております。
無形固定資産定額法。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
長期前払費用毎期均等償却2019/06/27 13:36

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	7	百万円	-	百万円
機械装置及び運搬具	6		-

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#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2.国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、以下のとおりであります。

	前連結会計年度(2018年3月31日)		当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	807	百万円	885	百万円
機械装置及び運搬具	1,348		1,348

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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし建物及び2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数については以下のとおりです。

2019/06/27 13:36

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産定率法(ただし建物及び2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法)を採用しております。
無形固定資産定額法。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2019/06/27 13:36