- 9402
- 2026/10/16
- 時価
- 331億円
- PER 予
- 21.03倍
- 2010年以降
- 4.47-51.5倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.4倍
- 2010年以降
- 0.19-0.51倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.99%
- ROE 予
- 1.92%
- ROA 予
- 1.5%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定負債
連結
- 2018年3月31日
- 108億3800万
- 2019年3月31日 -8.25%
- 99億4400万
個別
- 2018年3月31日
- 40億5700万
- 2019年3月31日 -22.46%
- 31億4600万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産(負債)の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2019/06/27 14:22
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 固定資産―繰延税金資産 2,113百万円 2,170百万円 固定負債―繰延税金負債 △2,423百万円 △1,941百万円
- #2 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2019/06/27 14:22
「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 平成30年2月16日)を当事業年度の期首から適用しており、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示する方法に変更しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」18百万円は、「固定負債」の「繰延税金負債」2,360百万円に含めて表示しております。 - #3 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2019/06/27 14:22
「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 平成30年2月16日)を当連結会計年度の期首から適用しており、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示する方法に変更しております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」380百万円及び「固定負債」の「繰延税金負債」のうちの30百万円を「投資その他の資産」の「繰延税金資産」2,113百万円に含めて表示し、「固定負債」の「繰延税金負債」は2,423百万円として表示しております。