有価証券報告書-第92期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び主な連結子会社は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物10～50年、機械装置及び運搬具3～17年であります。
② 無形固定資産
当社及び連結子会社は、定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。