無形固定資産
連結
- 2021年3月31日
- 6504万
- 2022年3月31日 -19.33%
- 5246万
個別
- 2021年3月31日
- 6504万
- 2022年3月31日 -19.33%
- 5246万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.「減価償却費」には、長期前払費用の費用化額が含まれている。2022/06/21 14:03
3.「有形固定資産及び無形固定資産の増加額」には、長期前払費用の増加額が含まれている。
当連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額」には、長期前払費用の増加額が含まれている。2022/06/21 14:03
- #3 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
親会社
貯蔵品:先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
番組勘定:個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
連結子会社
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
法人税法に規定する方法と同一の基準による定率法。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、法人税法に定める定額法を採用している。2022/06/21 14:03 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※11 固定資産除却損の内容は次の通りである。2022/06/21 14:03
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 工具器具及び備品 1,726 0 無形固定資産 549 - その他 286 - - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、法人税法に定める定額法を採用している。2022/06/21 14:03
② 無形固定資産(リース資産を除く)
法人税法に規定する方法と同一の基準による定額法。 - #6 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:千円)2022/06/21 14:03
②会計上の見積りの内容について財務諸表利用者の理解に資するその他の情報前事業年度 当事業年度 有形固定資産 8,767,044 8,382,052 無形固定資産 65,040 52,468
①の金額の算出方法は、連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)(2)固定資産の減損」の内容と同一である。 - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2022/06/21 14:03
②会計上の見積りの内容について財務諸表利用者の理解に資するその他の情報前連結会計年度 当連結会計年度 有形固定資産 8,767,044 8,382,052 無形固定資産 65,040 52,468
A.当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算出方法 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、法人税法に定める定額法を採用している。2022/06/21 14:03
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
法人税法に規定する方法と同一の基準による定額法。